日本独自の文化であり、「ふれあいの場」としても機能する銭湯が、燃料費の高騰による経営危機に直面している。ロシアのウクライナ侵攻後、天然ガスの価格が20倍以上に急騰したため、一般銭湯のガス代も2倍以上に増加している。大手都市ガス会社は増収増益を記録しているが、一方で銭湯は物価統制令によって値上げができず、1865軒まで店舗数が減少している。銭湯文化を守るためには、業界に利益を還元する取り組みが必要だという。